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Cuisine for Sustainable Development Goals ~Life Below Water~

 

・オリヴィエ・ローランジェ / OLIVIER Roellinger ルレ・エ・シャトー  副会長

・山口 浩 / YAMAGUCHI Hiroshi 神戸北野ホテル 総料理長

・石山 徹 Ph.D. / ISHIYAMA Toru Ph.D. 文化産業科学学会 学会長

一般社団法人 文化産業科学学会 学会誌特別号

2021年 出版

出版社:一般社団法人 文化産業科学学会

ISSN 2432-1206

価格:8000円+消費税(部分再販品)

本誌,「文化産業科学学会 学術雑誌特別号No. 2」は,世界的に著名なフレンチシェフであり,世界中で厳選されたホテル,レストランオーナーが所属する世界最大のホテル・レストランネットワーク組織の「ルレ・エ・シャトー」の副会長であるオリヴィエ・ローランジェ氏,ルレ・エ・シャトージャパンの副支部長であり,神戸北野ホテルの運営会社代表取締役および総支配人・総料理長であるの山口浩氏,と私( 石山徹) との鼎談がきっかけで執筆された学術論文です。

 

 三者の共通した問題意識は,「海洋資源のサステイナビリティ(「持続可能性」という意味)」に関するもので,国際連合が2015 年に提唱した「Sustainable Development Goals(SDGs)」にも関係します。

 オリヴィエ氏などの取り組みにより欧州では,海洋資源のサステイナビリティの動きが高まっており,魚種によっては資源利用が再開できるほどまで資源量が回復しています。このような欧州での海洋資源の取り組みは,世界中で参考にされ,日本でも海洋資源の動きが注目されるようになってきました。しかしながら,日本の海洋資源のサステイナビリティーの実現は,漁業従事者の多大な努力や工夫だけでは限界があり,西洋の漁業のシステムや法律と比較すると,遅れていると言わざるを得ない状況にあります。

 加えて,欧州と日本の海洋資源問題に関する決定的な違いは,「海洋資源のサステイナビリティに関する社会認識や社会啓発の次元」にあると考えます。端的に言えば,「海洋資源のサステイナビリティに関するリテラシーや情報量」が欧州と日本では決定的な差があるように感じます。

 日本は,人口が1 億2000 万人を超える大国ですが,食料自給率が先進国の中でも著しく低く,食料の多くの部分を輸入に頼っています。そのような日本の厳しい食料自給の状況にもかかわらず,日本では食料保全や生産等に関して,高等教育などで体系的に学べる環境も確立されていません。高等教育として食料,食文化に関して,専門分野に関わらずに体系的に学べないことは,大きな社会的損失になるのではないかと考えます。なぜなら,海洋資源の大部分を消費する人は,海洋資源を専門とする従事者や専門家でなく,一般消費者や飲食業界などのためです。

 よって,消費者が海洋資源のサステイナビリティに高い関心を持ち,保全活動をしている食材や組織の商品やサービスに対して,消費者が正当な経済的対価を支払うことが重要です。

 これは,言葉にすると簡単ですが,「サステイナビリティに寄与する経済サイクルを社会化」するとなると,東西文化差や社会制度水準,産業システムの違いなどがあり,簡単に実現できるものではありません。

 食料は,安全保障の重要要因です。日本は,食料自給率が低い傾向にありますが,海に囲まれた島国なので,海洋資源には恵まれた環境にあります。しかし,この海洋資源量が世界的に激減しており,日本も同じ状況にあります。

 今,日本に求められていることは,①欧州の海洋資源のサステイナビリティの取り組みを参考にしながらも,②欧州とは海洋資源に対するリテラシーや社会制度,産業構造,文化,慣習等が異なる日本の状況で,③日本の現状や実情でも実現可能で,日本の環境や文化を考慮した海洋資源のサステイナビリティの実現のための具体策を開発すること,ではないかと考えます。

 

 本書は,近年のSDGs 等の動向を踏まえ,海洋資源のサステイナビリティを目的とした料理や食文化,社会連携システムに関する理論と,具体的な方法論について報告したものです。

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日本の“心”の継承と国際展開 ~日本文化とグローバル教育~

表千家 若宗匠 千 宗員 Ph.D.

・京都吉兆 総料理長 徳岡 邦夫

・文化産業科学会 学会長 石山 徹 Ph.D.

一般社団法人 文化産業科学学会 学会誌特別号 N0.1

2018年 (英語・日本語)

ISSN 2432-1206

価格:8000円+消費税(部分再販品)

1.『日本の“心”の継承と国際展開 ~日本文化とグローバル教育~』の背景

 

 本誌は,「表千家 若宗匠 千宗員様(2018年2月28日より、表千家 15代家元 千 宗左)」,「京都吉兆 総料理長 徳岡邦夫様」と私の3者で,『日本の心の継承と国際展開 ~日本文化とグローバル教育~』というテーマの鼎談をもとにした学術雑誌の特別号です。


 本誌は,「1章 日本の文化教育,2章 国際交流・教育,3章 日本文化の国際展開・貢献可能性」という3章構成です。
 上記のようなテーマを設定した理由には,日本の教育界が2020年に戦後最大の教育改革が行われることが関係しています。


 2020年に大学入試システムが変化し,既存の「知識重視型のテスト」から,「個人の表現力(エッセイや面接等)や社会活動での取り組み内容や実績」に,徐々に比重が移ることが予想されます。
 同時に,企業等の就職試験も,上述したような要素に比重が傾きつつあります。これは,現代の社会人の求められる能力や資質が,これまでとは異なってきたことにも関係します。では,具体的には,必要とされる能力を端的に表すと,「①コミュニケーション力,②主体性,③実行力」が挙げられます。


 現代日本の成熟社会・成熟経済において,上記の3つの能力は,「①成熟経済・成熟社会ならではの難易度が高く,より複雑な課題に取り組むうえで不可欠な,②自ら創造的に解決するための資質であり,基本的能力基盤」として掲げられています。このような変化は,グローバル化した現代社会では,これまでのような作業効率や暗記重視では対応できなくなったためとされています。
 上述したような教育方針,教育コンセプトの大転換は,これからの「日本人の未来像」にも大きく関係してくるため,あらゆる分野の日本人にとって重要なテーマと言えます。

 

 

2.今後の日本のグローバル教育の課題と日本文化との関係性

 

 2020年の大幅な教育改革に伴い,日本の教育は「本格的なグローバル教育」に移行していきます。この本格的なグローバル教育への転換にあたって,1つ,大きな課題があると考えます。
 それは,「①本格的なグローバル教育の推進を進めながらも,②日本人としての自国の文化や精神,思想などを理解・習得・体現し,③異文化や異国の人間に対しても,客観的かつ魅力的に表現できる国際人としての日本人を養成できるか」といった課題です。


 このことは,「グローバル化と言いながら,単なる西洋化,欧米化,あるいはアメリカ化することではない」ことを意味しています。
 このように考える理由としては,「①グローバル化したときこそ,自国文化や思想,精神が重要であり,②世界の中の日本人としての意義やオリジナリティーを体現し,③日本人としての魅力やプレゼンスをいかに発揮していくか」ということが望ましいグローバル教育の基本姿勢だと考えるためです。


 上述した背景を考慮し,本鼎談では,日本文化の思想や精神,あるいは性格や気質などを基軸に,日本式のグローバル教育の可能性や方向性,ビジョンについて言及しました。

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日本の文化を起点にした持続的発展性のある共生システムとコンセプトに関する総合科学的研究 : 国際連合が提言するSDGsを起点にしたソーシャルブランディング戦略

 

石山 徹 Ph.D.

2021年(日本語)

出版:一般社団法人 文化産業科学学会

ハードカバー

B5 282ページ

15,000円(+税)

 

ISBN 9784908838040

Toru Ishiyama Ph.D., 2019, The Society f

Cuisine for Sustainable

Development Goals

 

ISHIYAMA  Toru Ph.D.

The Society for Science of Cultural Industry

2019年 (英語・日本語)

ソフトカバー

21×30cm 

64ページ

ISBN 9784908838057

3,500円+税(部分再販品)

 2019年、国際連合本部ニューヨーク、SDGsのフォーラムにて講演をした内容の学術書である。

 2015年に国際連合が提唱したSDGs(Sustainable Development Goals)の17の目標を踏まえ、「日本文化の茶道・日本食文化、養蚕、社会福祉、環境保全」を要素として導入し、持続的発展性に貢献できる食文化をコンセプトにした「Cuisine for Sustainable Development Goals」を創造した。

 

 本システムにより、知識経済で先進国の現代日本であっても、限定的なトリクルダウンを生じさせられる可能性があることを言及した。

石山 徹., 2016, 描画の科学 初頭描画における視空間構成計画能力に関する

描画の科学 

初頭描画における視空間構成計画能力

に関する理論

 

石山 徹 Ph.D.

一般社団法人 文化産業科学学会

2016年 (日本語)

ハードカバー

B5 220ページ

ISBN 9784908838002

15,000円+税(部分再販品)

本書は、脳科学や心理学等の様々な理論やエビデンス、メカニズムを統合し、加えて美術教育学、教育学などの分野の知見を交えた「描画の科学」に関する学術書である。

 

  具体的には、描画の科学的な仮説理論を構築し、「初歩的な図画描画レベルですら苦手とする人」に特化した描画学習法(脳指向型描画法)を開発し、客観的な数値化が可能な評価分析手法を開発し、描画学習法の科学的な学習効果を検証している。

 文化・芸術領域の教育・学習は、感性や才能で片付けられやすい傾向にある。場合によっては後天的には学習の余地がないとまで思う人も少なくない。このような誤ったステレオタイプ的なイメージは、学習の効率を著しく落とすのみならず、学習した文化・芸術領域への興味・関心を削いでしまう。

 さらに、その分野自体にネガティブレッテルを付けてしまうと、成人になっても、ネガティブイメージを改善することが難しくなる。つまり、既存の文化・芸術教育のアプローチのみでは、人によっては学習を通じて、文化・芸術領域を嫌い、強力な苦手意識を根付かせてしまう可能性がある。

 

 本研究の脳指向型描画法のように、既存の文化・芸術領域の学習手法ではカバーできない人に向けたアプローチを拡充することは、その領域の多様性や発展可能性の容量を拡張し、ポジティブなイメージを増強するきっかけを提供できる。
 文化・芸術教育は、教育的理念や方針、方向性は、「人文系」を中心に構成され、技術、及び多様な技法は「芸術系」を中心に構築されている。教育の現場では、教科の理念と専門性の高い芸術系技術との温度差は小さくない。このような状況にある文化・芸術教育を社会一般に教科教育として提示するとなると、理念と現実の差をいかに縮められるかが重要である。
 教科における表現技術と理念の間に大きなギャップが存在することは、美術を苦手とする人や、関心の薄い人、または教科教育としての教科の意義に違和感を抱いている人にとっては、マイナスに働く。ネガティブな感情を抱いたままでの学習は、学習の質を著しく下げてしまい、いかに教科の理念やプログラムが有益であっても、それが全く機能しないように脳内環境を変容させてしまう。


 本書には、美術教育や描画教育の意義や価値を語るためにも、その実現可能性や達成率を大きく変動させる教育・学習の機能や効果・効用について、科学的な知見やエビデンスを元にした提案を加えているといった特徴がある。

 本書、『描画の科学』は、これまで科学的に触れられていなかった初歩的な図画描画の『0-1』に特化した学術書である。一方で、本書の理論や手法は、描画の科学的な初歩的な部分のみを提示したに過ぎず、課題も少なくない。よって、今後、描画の科学に関する様々な課題を検討し、さらに研究を深めていく必要がある。

石山 徹, 2017, 日本文化的なコンセプトに基づいた地域経済開発とグローバル

日本文化的なコンセプトに基づいた地域経済開発と

グローバルブランド戦略

 

石山 徹 Ph.D.

一般社団法人 文化産業科学学会

2017年 (日本語)

ハードカバー

B5 284ページ

ISBN 9784908838019

15,000円+税(部分再販品)

 本書は、文化産業科学学会の学術雑誌に投稿した学術論文を再構成した学術書である。書籍の概要は、以下のとおりである。


 先進国における地方、中でも地方農山漁村では、発展途上国の貧困地域とは異なり、地域外の専門家や企業、組織、国際機関などの支援や協力、投資を受けることは困難である。なぜなら、先進国における地方の経済問題は、自己責任論として語られる傾向があるためである。このことは、先進国における地方は、発展途上国の貧困地域のような積極的、かつ献身的な支援や協力、投資の対象にはなりにくいことを意味する。

 グローバル資本主義の現代では、資本は国境を越え、経済は二極化し、格差拡大が進展している。富は富裕層から貧困層を含む社会全体へとトリクルダウンは起こらず、富裕層はより豊かになっている。同時に、都市と地方の二極化も世界的な課題となっている。
 本研究では、1次産業を基軸に、多産業展開を目標にした4つの異なる特性や性質を持つ「地域経済活性化ブランド(eco-cuisine PROJECT)」を構築した。本ブランドは、知識経済における知識階層の知的財産、知的資産を活用、応用し、対象の地域に密着した組織と連携することで、産官学連携による地域経済活性化を図るブランドである。


  本ブランドの特徴は、①知識階層の影響力を起点にすることで、国内外の影響力のあるターゲットにアプローチしやすくするとともに、②4つのブランドを基軸にして、対象地域にブランドの連鎖、及び付加価値の連鎖を図る点にある。
  これにより、eco-cuisine PROJECTは、先進国のおける地方、及び地方農山漁村に対して、知的財産、知的資産を基軸にして知識階層と地方、及び地方農山漁村をつなぐことにより、グローバル経済構造下であっても、「限定的なトリクルダウン」の実現可能性を高めようとするものである。

ISHIYAMA Toru, 2017, Study about Local E

Study about Local Economic Vitalization based on Intellectual assets and property

 

 

ISHIYAMA Toru Ph.D.

The Society for Science of Cultural Industry

2017年 (英語)

ハードカバー

B5 311ページ

ISBN 9784908838026

15,000円+税(部分再販品)

​※「石山 徹 Ph.D.、2017年、日本文化的なコンセプトに基づいた地域経済開発とグローバルブランド戦略、一般社団法人 文化産業科学学会」の『英語版書籍』である。

In this study, based on the primary industry, “local economic vitalization brand (eco-cuisine PROJECT)” it targeted the multi-industrialized development which four different characteristic and quality has organized. This brand has been made for the local economic vitalization by the collaboration among industry, government and academia to exploit and apply the intellectual assets and property in knowledge economy and collaborate with the organization which is community-based.

 

 The characteristic of this brand is ① to make it easier to approach the influential target in domestic and foreign country by making the influence of knowledge class starting point ② based on the four brand, to generate the chain of brand and added value to the destination area. Hereby, eco-cuisine PROJECT aims to enhance the possibility of “definitive trickle-down” to the agricultural, mountain and fishing villages; rural districts in developed country based on the intellectual assets and property and by connecting the knowledge class with agricultural, mountain and fishing villages; rural districts even if there are issues under the global economic structure.

Toru Ishiyama Ph.D., 2015, eco-cuisine e

eco-cuisine   ecology ×economy

 

Toru Ishiyama Ph.D.

CULTURAL INDUSTRY SCIENCE BOOKS

2015年 (英語・日本語)

ソフトカバー

21×30cm 

68ページ

ISBN 97844908350009

2,000円+税(部分再販品)

 2015年度の国際連合食糧農業機関の国際会議にて、「特別講演」として公表した内容の学術書である。
 本書は、京都吉兆 総料理長の徳岡邦夫氏と著者が、日本食文化のコンセプトを発展させ、「ecologyでeconomyなcuisine(料理)として、eco-cuisineのコンセプトとシステム」を考案し、提唱した。
 eco-cuisineのコンセプトとシステムは、人口約3500人の群馬県川場村の地域活性化の取り組みをきっかけに生まれたものである。

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